子育てっていくらかかるの?子供にかかる費用を年齢別に紹介

子供が欲しい、子供の将来に備えて貯金をしたいと考えたときに気になってくるのが、子供がしっかりと就職して働き始めるまでに必要な費用はいくらになるのかということです。今回の記事では年齢別で子供にかかる費用の紹介を行っていきます。

学校に入るまでにかかる費用

未就園児の費用

さて、まず未就園児にかかる費用についてです。未就園児にかかる費用としては1年間で843,225円になるという結果が出ています。未就園児の場合、費用の中で大きな割合を占めているのが食費と生活用品費になります。食費に関しては188,387円、生活用品費に関しては149,425円になるとされています。生活用品費の負担が大きいのはおむつ代といった費用がかさむこともその原因になっています。

保育所・幼稚園児にかかる費用

続いて、保育所・幼稚園児にかかる費用についてです。保育所・幼稚園児にかかる費用としては1年間で1,216,547円になるとされています。実は保育所・幼稚園児の時点でかかる費用の方が小学生時代にかかる費用よりも大きいという結果が出ています。この原因は保育費の負担が大きいことです。保育費の負担が1年間で379,407円となっており、保育所・幼稚園児にかかる費用のなかでかなりのウエイトを占めています。

小学校入学以降にかかる費用

小学生でかかる費用

では、小学校に入学すると、子供にかかる費用はどのように変わってくるでしょうか。小学生になると、1年間でかかる費用は1,153,541円になるとされています。ただ、小学生の場合には教育費の負担が子供が通う学校によって全く異なってきます。子供が公立の小学校に通った場合であれば、6年間で1,829,736円程度の負担で済みますが、仮に私立の小学校に進学したのであれば、8,538,499円になります。

中学生でかかる費用

続いて、中学校でかかる費用になります。中学生にかかる費用は1年間で1,555,567円になるとされています。中学生になると、子供は成長期に入ります。そのため、食費の負担が1年間で356,663円となり、費用全体に占める割合が大きくなってきます。さらに学校教育費が274,108円、学校外教育費が248,556円となり、小学生以前と比べるとかなり大きくなってきます。さらに小学生同様に進学する学校が公立か私立かで、その負担が変わってきます。

子育てで負担の大きい学費をためる方法

貯金を行う

子供のための学費をためる手段としてオーソドックスなものに貯金をするという方法があります。子供の学費をためるための貯金をするのであれば、おすすめは銀行の「自動積立定期」、郵便局の「積立貯金」になります。このような貯金を使って月3万円ずつ貯金していくことにより、18年間で最低でも648万円の貯金をすることができ、学費の中でもかなり費用面の負担が大きいとされている大学進学の学費が捻出可能になります。

学資保険を使う

子供にかかる学費をためておくためには学資保険を利用するという方法も賢い選択になります。学資保険に関しては契約者である親が死亡した場合、それ以後の学資保険の保険料の支払いは免除になるというメリットがあります。ただ、学資保険を選ぶ場合には一つ注意点があります。それが金利についてです。子供が学費をまとめて受け取る15年後、18年後の金利はどうなっているか予想できません。したがって、固定金利を選んでいると大きく損をする可能性もあります。

贈与税も活用

子供の学費を準備する際には贈与という手段を検討するのもおすすめになります。教育資金の贈与については贈与税の特例というものが設けられています。30歳未満の子供や孫に教育資金を贈与する場合、1,500万円までの贈与が非課税になるという特例になります。なお、この特例は2019年3月31日までの期限が設けられているため、贈与が可能な場合であれば、この期限までに贈与を行うようにするとよいでしょう。

まとめ

子供にかかる費用を年齢別にまとめてきました。子供にかかる費用としてはやはり年齢が上がってくるにしたがって、教育費関係の出費が多くなっていくこともわかっています。また、小学校に入る前の時期に子育て費用が大きくなる時期もあり、その時期にもしっかりと備えておく必要があります。学費をためる手段としては貯金や学資保険などがあります。計画的に学費を準備するようにしましょう。

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