オール電化にすると電気代はお得になるの?メリット・デメリットは?

オール電化を検討していく中で、気になるのは電気代がどうなるのか、ガスよりも安くなるのかどうかです。光熱費を把握しやすくなるものの、果たしてオール電化で安くなるのか不安になりますよね。今回はオール電化にするとお得なのかどうか、オール電化のメリット・デメリットについてご紹介していきます。

オール電化の電気代はどれくらい?

オール電化の平均電気代はいくらなのか

総務省調べで、一般家庭の電気代平均額は年間で134,441円で、ひと月当たりは11,203円となっています。オール電化の場合の電気代平均額は、年間で190,868円なので、先述の平均額を上回ることになります。ただし、一般家庭の場合は電気代にプラスしてガス代がかかるのです。ガス代も合計すると年間で223,812円となり、オール電化の方が安くなる計算になります。

プランを見直すだけでも電気代を節約することができる

節電には使う時間帯を考えたり工夫が必要ですが、プランを見直すだけでも電気代を節約することができるのです。基本的に、日中は自然光で照明を使う量も夜よりは少なく、仕事や学校で電力消費があまりないので、夜に使用する家庭が多いもの。夜間電力が安いプランの中でも各家庭で一番消費する時間帯は異なります。使用方法に合ったプランに変えるだけで、電気代がグッと下がるのです。

オール電化のメリット

ガス代がかからず安心して使うことができる

オール電化なので調理もお風呂沸かしも全て電気で行うため、ガスを使うことがありません。光熱費を電気代のみで把握できるのも、主婦の味方です。利用料にプラスして基本使用料が必要になるのですが、電気代のみでいいので節約にもつながります。ガスを使わないということは、火を使わないことになるので、子どもやお年寄りと一緒に住んでいる場合、安心して料理をすることができますよね。

電気代が安い時間帯を使うことで節約できる

オール電化の場合には、エコキュートまたは電気温水器などが設置されています。お湯を沸かしたり蓄熱するために、夜間の電気代が安い時間帯に稼働するので、電気代を抑えることができるのです。オール電化向けになっているプランでは、夜間に使う電気代全てに安い電気料金が適用されるので、全体でも電気代を安く抑えることができます。

震災などの災害時にも素早く対応が可能

震災が起きると、電気・水道・ガスのライフラインの供給がストップしてしまいます。災害時にストップする3つのライフラインの中では、電気の復旧が1番早いとされているのです。電気が通れば調理もお湯を沸かしてお風呂に入ることもできるので、オール電化にしていると生活の回復も早くなります。

掃除が楽ちん

オール電化の場合のコンロは、ガスとは違ってフラットになっています。調理中に吹きこぼしたり、調味料をこぼしたりしても、使用後にサッと拭くだけで掃除が完了するのです。調理後にサッと掃除をするだけでいいので、常にキレイな調理場を維持しやすいのがメリットの1つになります。

室内の温度が上がらずに空気を汚す心配もなし

ガスを使うと調理している食材だけでなく、部屋の中の空気も温めることになるので、部屋全体の温度が上がります。夏場の調理は汗だくで大変です。また、ガスを使えば二酸化炭素を室内に増やし、室内空気を汚します。オール電化であれば、空気を温めることもなく、二酸化炭素も出さないのでクリーンな空気を保てるのです。ガス漏れの心配もいりません。

オール電化のデメリット

昼間の電気料金の設定が高い

オール電化向けには夜間の電気代が安いことがメリットとして挙げられていますが、その反面昼間の電気代は高く設定されているのです。日中に家事をしたり、夏場や冬場にエアコンを使うと、全体を通して割高な電気代になってしまいます。夜間にお湯を沸かしていても、足りなくなれば昼間に沸かさざるを得ず、高い電気代を使わなければならないこともあるのです。

設置コストなどの費用がかかる

オール電化にするためには、エコキュートや蓄熱暖房機、IHクッキングヒーターなど専用機器を設置しなければなりません。本体自体にも費用がかかるのはもちろんのことですが、設置する為には設置工事費も発生してくるのです。年間の電気代は安くなりますが、導入費が初めにかかってきます。

直接火が出ないことに不満を覚える

オール電化では調理にIHクッキングヒーターを使用することになります。電気で調理をするので、ガスコンロのように火が出ません。安心・安全ではあるものの、火加減がわからなかったり、触れていないと温められなかったりと好みが分かれる場合があるのです。

まとめ

オール電化にすると電気代が安くなるだけでなく、生活していくうえでのメリットがたくさんあることがわかります。しかしながら導入するためには、費用がかかるので、費用対効果を考えて導入を検討する必要があるのです。各家庭の使用状況とメリット・デメリットを照らし合わせて検討してみましょう。

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